KOSPI8000時代でも韓国株は割安、PBR1倍割れ企業が選別の焦点

KOSPIが8000を視野に入れても、韓国株の割安論は消えない。指数は高値を更新し、長期成績でS&P500を上回る場面も出ている。しかし上昇の大部分は大型半導体株が作った集中効果だ。半導体を除けば、韓国上場企業の過半はなおPBR1倍未満で取引されている。これは市場が多くの企業を帳簿上の純資産より低く評価していることを意味する。

半導体が隠す市場の実像

KOSPIは1980年1月に100水準から始まり、通貨危機、金融危機、コロナ禍を経て成長した。8000水準への接近は韓国企業の収益力が強まった証拠だ。ただし指数上昇を市場全体の再評価と見るのは早い。人工知能投資サイクルに乗った半導体企業が指数を強く押し上げ、内需株や中小型株との温度差は広がっている。

PBR1倍割れは明確な警告だ。投資家は資産や現金が将来利益に結びつくかを疑っている。低いROE、不透明な資本配分、弱い配当政策、説得力を欠く成長戦略が評価を抑えている。韓国ディスカウントは単なるマクロ要因ではなく、資本効率の問題になっている。

成長がなければ還元が先

成長企業は研究開発、設備投資、海外展開で将来キャッシュフローを示す必要がある。成長を証明できない企業は、余剰資金を配当、自社株買いと消却、債務削減に回すべきだ。韓国のバリューアップ政策も同じ方向を向く。市場が求めるのはスローガンではなく、目標ROE、配当性向、自己株消却の具体的な数字だ。

今後の韓国株は指数より銘柄選別が重要になる。半導体サイクルが続けばKOSPIはさらに上昇余地を得るが、低PBRだけでは投資理由にならない。割安が解消される根拠を示す企業だけが再評価を受ける。現金を抱えるだけの企業は市場から置き去りにされる可能性が高い。